iDeCoの本当のメリットは節税じゃなかった｜51歳が8年使って気づいたこと

※本記事にはプロモーションを含みます。

「iDeCoは節税になるから始めましょう」

こういった説明をよく見かけます。確かに節税効果は本物です。でも、8年使い続けた私が「一番良かった」と感じているのは、節税とは別のことでした。

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iDeCoを始めたきっかけ

40代半ばのとき、前の勤務先の確定拠出年金がきっかけで、iDeCoという制度を知りました。

当時の私は、老後の不安を漠然と感じていたものの、具体的な行動には至っていない時期。「節税になるなら損はないか」という軽い気持ちで始めました。

掛金は月1.2万円からのスタート。選んだ商品はインデックスファンド一本でした。

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節税効果は確かにある

まず、よく言われる節税効果を確認しておきます。

iDeCoの掛金は、全額が所得控除になります。私の場合、いまの掛金は月2万円なので年24万円。この分だけ課税対象の所得が減ります。

ただし「いくら戻るか」は人によって違います。所得税・住民税の税率は、収入や扶養・控除の状況で変わるからです。自分の税率は源泉徴収票で確認できるので、そこで計算するのが確実です。

積み上がると、これは事実として大きい。

でも、それが「一番大きいメリット」かというと、違う。

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本当のメリット1：「強制的に投資する仕組み」ができた

iDeCoの最大の特徴は、60歳になるまで原則引き出せないこと。これをデメリットとして語る人が多いですが、私は逆にメリットだと思っています。

給与から自動引き落とされ、しかも引き出せない。この「強制性」が、投資を習慣化させる最強の仕組みです。

「今月は使いたいことがあるから投資はお休み」という選択肢がない。「相場が悪いから止めておこう」という選択肢もない。機械的に、毎月決まった額が老後口座に積み上がっていく。

この仕組みがなければ、私が8年間淡々と積み立てられたかどうか、正直自信がありません。

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本当のメリット2：暴落時に「売れない」ことが守ってくれた

投資の最大の敵は、暴落時の「売りたい衝動」です。

2020年のコロナショック、2022年の利上げ相場、2024年8月の急落。それぞれの局面で、私の特定口座（通常の投資口座）の資産は大きく目減りし、正直「売ろうかな」という気持ちが何度も湧きました。

でも iDeCo は売れない。正確には「引き出せない」ので、売っても現金化できません。

この「売れない構造」が、感情的な損切りを防いでくれました。暴落時も淡々と積立が続いた結果、相場が戻ったタイミングで大きく含み益が乗りました。

引き出せないことは、長期投資においては最大の「守り」になります。

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本当のメリット3：「老後口座」が育っていく安心感

iDeCoを始めた8年前、この口座はほぼゼロからのスタートでした（前の勤務先の確定拠出年金から移した分を含みます）。

今、楽天証券のiDeCo口座は評価額 約532万円。取得金額 約227万円に対して、評価損益は +304万円です。

この口座は「絶対に触れない老後専用の財布」です。

普通の口座の資産は「いざとなれば使える」という意識がどこかにあります。でもiDeCoは「60歳まで存在しないお金」として心理的に切り離せている。これが老後への安心感につながっています。

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iDeCoを使う上での注意点

8年使ってきたからこそ感じる注意点も正直に書きます。

受け取り方で税金が変わる：60歳以降の受け取り方（一時金か年金か）によって税負担が異なります。50代に差し掛かったら、早めに受け取り戦略を考えておく必要があります。

商品選びは重要：iDeCoで買える商品は証券会社によって異なります。手数料の低いインデックスファンドが豊富な証券会社を選ぶことが大切です。

掛け金を増やしすぎない：60歳まで引き出せないため、生活資金や緊急予備費を削って掛け金を増やすのは危険です。余裕資金の範囲内で設定を。

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まとめ：iDeCoの「本当の価値」

節税はあくまでもボーナスです。

iDeCoの本当の価値は：

1. 強制的に投資する仕組みが手に入る
2. 暴落時に感情的な売却を防いでくれる
3. 老後専用口座が育っていく安心感

この3つ。

「引き出せないから不便」ではなく「引き出せないから助かる」という視点で見ると、iDeCoの評価が変わると思います。

まだ始めていない方は、まず口座開設から試してみてください。

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iDeCoと一緒に読みたい1冊

iDeCoで貯めた資産を60代以降にどう使うか、受け取り戦略まで見据えておくと安心です。

iDeCoと組み合わせたいNISAの始め方は50代からNISAを始めても遅くない理由で解説しています。iDeCoで育てた資産を不労所得に変えていく戦略は月20万円の不労所得を作るロードマップをご覧ください。

※本記事は筆者の個人的な利用体験に基づくものです。